債務者

債務者の意思のみに基づく停止条件は純粋随意条件として無効となるの...債務者

第三債務者が差押解除通知を拒否して給与の差押を継続する事は処罰されますでしょうか?小さな会社で給与計算を担当している者です。
ある従業員の給与差押解除の通知を受け取り、驚いて社長に相談したところ、解除通知は無視して差押処理を開始しろと指示されました。
事の経緯ですが、まず社長が所長の友人を誘って正社員として雇いました。
この従業員は国保税と住民税の滞納があり分納していたようです。
ですが国保税の給与差押えとなったようなのです。
私が知ったのは差押解除通知を受け取った時で、その前に社長が市役所で話をしていたようなのですが、どうやら揉めたらしく次のようなやりとりがあったようなのです。
社長:分納の約束を守っているのに差押はひどすぎないか? 市役所:調査の結果、差押が必要と判断した。
社長:自分が金を貸して責任もって払わせるから差押を解除してもらえないか? 市役所:滞納者も社長も信用できないので絶対に解除しない。
このやり取りの後、社長が個人的に貸したのか、会社の貸付制度を使ったのか分かりませんが、従業員は国保税を全額納付したようで解除通知が会社に届き、たまたまその通知を私が受け取ったという流れになります。
その後1度社長の不在時に市役所から電話があり、差押を解除しているのになぜ振り込んでくるのかとお叱りを受けました。
すぐ社長に報告しましたが、信用できないから絶対解除しないとまで吐き捨てておきながら、謝罪の一言もなしに解除通知だけ送り付けて済まそうなんてふざけすぎだ、謝罪があるまで差押を継続しろ、と。
こんな事していて会社が何か処罰を受けたりしないでしょうか。
何より差押処理を実行している私が何か罪に問われたりしないかと不安でたまりません。
一応、他人が見ても社長の命令でやらされている事が分かるようなメールを印刷して保管していますが、残りの金額からしてあと半年以上差押を続ける必要がありとても不安です。
もし会社が処罰されるという事であれば、それを理由に社長に差押を止めるようかけあってみたいと思っています。
このような状況で会社が処罰されることはあるのでしょうか?補足誤りがありました。
誤事の経緯ですが、まず社長が所長の友人を誘って正社員正事の経緯ですが、まず社長が社長の友人を誘って正社員

社長の責任で、あなたが処罰されることはありません。

2017/10/1 06:19:47

ありがとうございます。
できれば社長には変な事はやめてほしいと思っています。>

債務者です。
期限の利益を喪失し、弁済期にある状態です。
①②③④⑤⑥について教えていただきたいです。
長文ですが、宜しくお願いします。

①全額で30万円の弁済を下記時系列内容で実行した場合、差額は不当利得として返還請求可能かについてお聞きしたいです。
★債務者:Lineで今日中に20万振り込みます。
残りは今月中に支払います。
振り込み確認いただけたら差押え停止をお願いします。
と債権者に伝えた。
(既読になっていなかった)↓債務者:(1時間後、債権者の返答や既読なままだったが)振込したので、「振込しました。
確認お願いします」と連絡を入れた。
(既読になっていなかった)↓↓債権者からの返答は3時間後でした。
(既読になった)↓債権者:差押え停止の条件は以前から伝えてあるとおり一括払いということで改めて伝えられた。
一部弁済金のつもりで20万円振り込んだにも関わらず債権者は弁済金として認めてくれない。
(債権者へ一部弁済として振り込んでいいかをあらかじめ聞いて返答をもらっていたわけではない状態。
)↓◆債務者:支払い届を執行官御中で振り込んだ際のご利用明細とともに提出。
(午後1時ごろ)↓執行官から債権現在額届出催告書を債権者へ通達。
(上記支払い届と利用明細添付。
頭書事件に関して下記のとおり一部弁済をしたので届けますとの文面)債務者:残りは今月中に振り込みますと伝えたものの、振込をしなかった。
↓完済していなかったため動産を競売にかけられた。
↓債務者:競売の売却金額15万円だけでは債務完済できなかったため、残りの請求金に対して以前に債権者口座振り込んだ20万円で残り弁済の充当を求めた↓債権者:が、債権者の返答は1年ほど前に協議した、調停条項第4条その他の特別の出費として受けとったとして、弁済の充当にはできませんと拒否。
(協議したが合意はしていない、債権者は合意があったと主張)↓債務者:債権者からは債務者に対し以前一部弁済金として振り込んだ20万円を弁済金として認めてもらい、30万円(弁済金)-15万円(売却金額)-20万円(振込済の金員)=5万円を不当利得返還であるとして返還して欲しい。
----------------------------------------------------------------------------------結果論>②できるものなら初めから供託すればよかった→相手が受取拒否していた場合は供託できるとのことで後に知ったが現状は受け取りも拒否もしていない状況だった。
「債権者の返答をまっていた(1時間程度)が、返信がいっこうに無かったとのことであれば受け取り拒否とみなして供託手続きは進められたのか?③直前も直前ではあったものの弁済の提供として口頭の提供をした(つもりだ)が、冒頭★の伝え方では予め弁済の提供をしたとしては認められない可能性が高いのか?認めてもらう方法があればどんな方法でしょうか?④債権者が指定していた口座への送金ではなく自己判断で慰謝料分割送金で使っていた債権者の口座へ送金したが一部弁済金として認めてもらえないのか?(ちなみに、債権者が指定した口座番号や支店の情報はLineではやり取りしておらず、面会時に口頭と指定口座情報を書いたメモを渡されただけで、僕はメモを無くしてしまったため指定していたという証拠はない。
債権者はメモのコピーや日記には記録しているはず)⑤債権者がいう、その他の出費として受け取るといった行為は認められるのか?認められないようにするためには口頭弁論でどのように主張したらいいか?⑥信義則に反する内容・嘘を(バレないと思って)紛争の要点に書きました。
債権者が嘘を発見し主張した場合、審判にどんな影響がでてしまうのでしょうか?◆債務者:支払い届を執行官御中で振り込んだ際のご利用明細とともに提出。
(午後1時ごろ)ではあったが、実は午前8時に執行官へ電話で振り込み済んだと債権者へLine連絡いれたのに返事が未だありません。
と伝えたが本当はまだ振込も連絡も済ませていなかった。
執行官へ伝えたところ、振り込みが済んだのであれば一部弁済済みで残りは月末に払いますとのことで支払い届をだしてくださいと言われた...が、振り込みは実は済んでいなかったので、慌てて正午12時過ぎにATMに振り込みに行き、明細を取得した。

①差額は不当利得として返還請求可能か請求することは可能です。
請求してはいけないという法律は存在しません。
請求しても、たぶん支払われないだろうと容易に想像できますが。
請求しても支払わない相手から、どうしても取り立てたかったら、訴訟を起こして勝訴確定して強制執行で取り立てるより合法的に取り立てる方法はありません。
確実に勝てるだけの立証ができるのならそうすれば良いかと思いますが、文章全体を読む限り、あなたには実力不足で無理なような気がしますので、それでも訴訟を成立させたいのなら弁護士に依頼するよりありません。
たぶん費用倒れになる予感がしますので引き受ける弁護士がいるかどうか。
②供託手続きは進められたのか?受け取り拒否しようがしまいが、一方的に供託することはできます。
そのための供託制度です。
③弁済の提供をしたとしては認められない可能性が高いのか?認めてもらう方法があればどんな方法でしょうか?「誰に」認められないのかが書かれていませんが、「債権者に認められない」という意味なら、かたくなに認めようとしない相手なら、たとえどんな方法をとろうと、認めないでしょうね。
認めてもらう方法があればどんな方法でしょうか?といわれても、「そのために審判しているのでしょう、それが認めてもらう方法です」としか答えようがありませんが。
「裁判官に認められない」という意味なら、裁判官に認めてもらうには立証責任を果たさなければならないでしょうから、相手がみとめない以上、口頭で伝えたと主張しても立証は無理だと思いますので勝てないでしょうね。
④自己判断で慰謝料分割送金で使っていた債権者の口座へ送金したが一部弁済金として認めてもらえないのか?これも一緒です。
相手に届く方法で支払ったとする立証は可能でしょうから、送金したことについては争いはないでしょうけれど、それを弁済金の一部に充当できるかどうかで争いがあるなら、争いごとの解決手段は訴訟等でするでしかありません。
一括払い以外は受け取り拒否している相手に、一部だけ直接送金したなら、別の債務に充当すると伝えられたという場合なら、認識に相違があるのですから、法的にはどちらが正しいかは裁判所で争うよりありません。
⑤その他の出費として受け取るといった行為は認められるのか?認められないようにするためには口頭弁論でどのように主張したらいいか?これも「誰に」認められるのかが書かれていませんが、文章から判断して「裁判官に認められる」という意味なのでしょうね。
行為そのものは、事実認定に過ぎませんので、あなたの主張も相手の主張も、どちらも主張としては認められるでしょう。
判決として認められないようにするのなら、あなたの主張する順序が正しいことの法的根拠を主張すればいいでしょう。
もしくは「その他の出費」という債務は無いと主張すれば、あると主張する相手に立証義務がありますので、口頭でした約束なら立証は無理でしょうから、あなたの主張は認められると思います。
充当の順序としては、どちらも弁済期にあると判断できますので、その場合は、債務者にとって弁済の利益が大きい方が優先されます(民法489条2項2号)。
もしくは利益が平等なら先に弁済期になったほうに充当されます(同3号)。
⑥債権者が嘘を発見し主張した場合、審判にどんな影響がでてしまうのでしょうか裁判ではなく審判なのですね。
なら上記回答は裁判の部分を審判と置き換えて読めば良いかと思います。
嘘は心証が悪いでしょうね。
嘘に基づいて展開した主張のすべては真実では無いと、誰でも簡単に判断できます。
でもそもそも異なる主張が対立しているだけの審判の席では、双方の主張内容から、どちらが法律上の真実とみなすかというだけの事なのですから、正しくない主張は採用されないというだけの「影響」に留まります。

2018/7/2 05:23:04

民法 代理受領の存在意義代理受領は第三債務者に直接取り立てる事が出来る債務者と債権者の契約らしいですが債権譲渡で代物弁済すれば良くないでしょうか?債権譲渡で代物弁済をした場合は対抗要件を備えた時点で実際に債務者からの回収の有無に関わらず譲渡人の債務は消滅するからと言う理由ですか?補足債権質でもない理由もありますか?

債務者→第三債務者の債権が年金等の譲渡禁止債権の場合、債権者は(直には)受け取れませんね。

2017/2/5 07:54:38

債権質ではだめですか?>

多重債務者には、弁護士への破産費用を後払いにしてもらい、踏み倒してしまう人がいると聞きました。
まさに恩をあだで返すということですが、こういう人が本当にいるのですか。

そういう輩は結構いるようですよ。
そうなると弁護士はタダ働きになるので、報酬の分割払いを認める場合は、契約を工夫するようです。
つまり、契約した際に、債権者へは受任通知を発送することにより、依頼者からの当面の支払をやめ、債権者からの請求も止めてもらいますが、具体的な整理に着手するのは、分割払いを終えてから、という方法です。
分割払いに挫折する依頼者の仕事はしなければいいのですから、弁護士にとっては取りっぱぐれはありません。
この方法を採用する弁護士も多いようです。
しかし、債権者側からすると、困った問題もあります。
貸金業法が改正され、弁護士からの受任通知がなされた後は、金融業者は正当な理由がなければ直接本人に連絡することは御法度になりましたので、債権者としては、しばらくは様子を眺めるしかありません。
ちゃんと分割払いをしてくれ、後日何らかの手続きを始めてくれればいいのですが、本人がダラダラ支払うと、いつまでたっても手続きが始まらず、担当者はイライラばかり募ります。
弁護士に連絡してもなしのつぶてが繰り返されると、業を煮やして本人宛に支払督促などの法的手続きに移ることもあります。
本人からしてみると、債権者へ受任通知が発送されたことで債権者からの督促は止まり、さしあたりの支払もしなくてすみますので、目的は達成されたと勘違いしちゃうのでしょうかね(解決してないけど)。
分割払い完了まえに手続きに着手してもらうケースも同様のようです。
自分に請求が来なくなり支払もしなくてよくなれば、誰かの世話になったことなどどうでもよくなってしまうのでしょうか。

2016/11/8 10:23:08

強制競売申立について質問です。
法人を債務者とする強制競売を考えています。
Q1.債務名義取得後10年以上経過していますが、その時効が到来する前に、承認で時効中断をしております。
その場合において、10年以上前の債務名義に基づき強制競売は可能なのでしょうか?Q2.同法人の商業登記簿謄本を調べた処、大分前に解散していることが判明しました。
更に今では役員が誰もいない状況です。
このような場合でも強制競売は可能なのでしょうか?ちなみに物件所有者は退任済となる元代表取締役(保証人)です。
債権回収にお詳しい方、ご教授願います。

「承認で時効中断をしております。
」とのことですが、その「承認」が裁判所を経由した債務名義として承認されたものでなければ執行力がありません。
執行力の無い承認でしたら、もとの債務名義の執行力が時効になっている以上、もういちど債務名義をとりなおす必要があります。
さいわい時効の中断はできているようなので、もう一度訴訟をおこすなどして債務名義を入手すべきだと思います。
法人を債務者とする債務名義しかないのでしたら、法人以外の個人が所有する不動産に対する強制執行はできません。
抵当権競売ではなく強制競売の申し立てなら、まずは法人の保証人であることを理由に保証人個人を裁判に掛け保証人個人の債務名義を入手する必要があります。

2016/9/28 11:52:25

債務者が住所変更しても公正証書は有効ですか?地元の公証役場でお金の貸し借りの公正証書を作りました。
前に同じものを作り法務局へ行ったり裁判所へいき給料差押えは経験があるのですが債務者が住所変更したケースははじめてなのでわかる人今したら教えて下さい。
ちなみに返済は今のところ順調なのですが公証人の先生が証書と一緒に送達しときましょうと言われてたのですがこれは住所変更した場合関係あるものですか?

運転免許証が転居から住所変更の届けするまで、失効(無免許状態)になります?ならないですよね。
それと同じ。

2016/11/30 22:31:38

民法第438条、連帯債務者の1人と債権者との間に混同があったときは、その連帯債務者は、弁済をしたものとみなす。
とありますが、例えばAとBがCに対して連帯債務を負っていて、AがCを相続した場合「連帯債務者は弁済をしたものとみなす」ということはBはもっけの幸いで債務が消滅してしまうということでしょうか?BはCに対しての債務が消滅するが、今度はAに対して債務を負うということではないのですよね?

>「連帯債務者は弁済をしたものとみなす」ということは>Bはもっけの幸いで債務が消滅してしまうということでしょうか?AがCを相続することで、混同によりAC間で債務は消滅しますが、それは、AがCに弁済したとみなします。
つまり、AがCに弁済したのと同じ扱いとなるため、「絶対効」によってBも債権者に対しては債務を免れます。
しかし、今度は、弁済者とみなされるAが、Bに対して、Bの負担部分の範囲で求償できるということになります。
つまり、Bは、弁済者Aに対しては自分の負担部分の範囲で求償に応ずる義務が生じるため、AB間の公平は保たれます。
参考---------------------------------------------------------(連帯債務者の一人との間の混同) 第四百三十八条 連帯債務者の一人と債権者との間に混同があったときは、その連帯債務者は、弁済をしたものとみなす。
(連帯債務者間の求償権) 第四百四十二条 1.連帯債務者の一人が弁済をし、その他自己の財産をもって共同の免責を得たときは、その連帯債務者は、他の連帯債務者に対し、各自の負担部分について求償権を有する。

2016/9/19 00:10:08

民事保全法25条の2第3項の「債務者を特定しないで発せられた占有移転禁止の仮処分命令」のしくみが分かりません。
債務者を特定しないで発せられた占有移転禁止の仮処分命令は、債権者に対して、この仮処分命令が送達された日から2週間内に、その執行がされなかったときは、債務者に対して送達することを要しない。
となっています。
これは仮処分命令の送達が債権者と債務者で時間差があるということでしょうか。
仮処分命令 ⇒ 仮処分命令の債権者への送達 ⇒ 仮処分命令の執行 ⇒ 仮処分命令の債務者への送達 この制度では、以上のような順序になるのが一般的ということなのでしょうか。
恐れ入りますが、この制度のしくみの見当がつけられないので、教えていただきたいと思います。

25条の2の場合、債務者を特定しないので、保全執行前に債務者に対して送達がなされることはなく、保全執行の際に執行官が現場で占有者を認定して送達を行うことになります。
ですので、債務者への送達が保全執行より前になされることはありません。

2016/7/25 10:39:54

混同と抵当権について教えて下さい。
債務者A所有の土地に、債権者Bが第1順位の、債権者Cが第2順位の抵当権の設定を受けている場合において、Bが単独でAを相続した。
このとき、Bの抵当権は消滅する。
上の文章について、疑問点があります。
まず、相続ではなく、売買契約の場合は、第2順位のCの抵当権が存在するので、下記の部分に該当し、Bの抵当権は消滅しませんよね。
179条1項「しかし、所有権と他の物権とが同一人に帰した場合であって、その物又はその物権が第三者の権利の目的となっている場合は、他の物権は消滅しない。
」ここで質問なのですが、なぜ、混同が生じた原因が相続の時にだけ、第三者の権利の目的となっていても、他の物件が消滅することになるのでしょうか?相続による場合と、売買契約による場合の違いを教えて下さい。
よろしくお願いします。

売買による混同の場合、Cの被担保債権は相変わらず(Bとは別人の)Aが債務者です。
したがって、抵当目的物の価値は、BとCとで按分されます。
一方、相続による混同の場合はCの被担保債権の債務者はBとなります。
そこで、BがAを包括承継したことによりBは債務の全部についてCに弁済する義務を負い、競売による売却価額を按分する意味がなくなるからです。

2016/10/24 16:28:50

いつもご教授くださりありがとうございます。
本文の通り、Bが単独でAを相続した場合、
B・Cの抵当権が消滅し、
相続人Bに対するCの一般債権だけが残る
ってことでしょうか?
この場合、相続人Bが新たにDからお金を借りて、
Bの所有となった土地に抵当権を設定した場合、
後からお金を借りたDがCより優先的に弁済を受けることができる
ことになってしまいませんか?
また、もう一人、抵当権者E(第3順位)がいて、
Bが単独でAを相続した場合、
CとE、2人の債権者が存在するので、優先順位を残す為。
抵当権は消滅しないと解釈してよろしいでしょうか?
>

債務者の意思のみに基づく停止条件は純粋随意条件として無効となるのに、解除条件の場合には有効となるのはなぜですか?債務者の意思のみにより条件の成就が左右され、債権者の地位が不安定になるという点は停止条件も解除条件も同じだと思うのですが。

いつか気が向いたらあげるよ=今はあげる気はない=無効あげるけど、いつか気が向いたら返してね(それまで自由に使え)=今あげることは確定=有効と言うだけの下らない話

2016/10/2 18:07:00

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